読売新聞の悲鳴
読売巨人軍の人気凋落は、親会社の読売新聞社にとつては死活問題。『野球再生』シリーズは、ナベツネ会長の横柄な態度とは裏腹の、悲鳴ともとれる読売グループの本音が伺へて面白い。
協会を頂点とした中央集権的なサッカーと異なり、野球は様々なリーグを作り、それぞれが切磋琢磨（せっさたくま）することで繁栄してきたいわば地方分権的な世界。ただ、少子化や価値観の多様化に即した変化が求められているのも事実だ。
５月１０日付読売新聞朝刊『提言 野球再生・世界一からの出発（１）』より
中央集権に弾き出されてしまつた読売新聞。地方分権といへば聞こえはいいが、態のいい縄張り争ひ。
プロ野球とサッカーへの地方自治体の接し方には大きな違いがある。
地方自治体は、１９９３年のＪリーグ発足時から、積極的に資本参加し、本拠地スタジアムを整備した。Ｊリーグ側としても、民間だけではスポンサーが不足し、リーグを軌道に乗せることはできなかった。「スポーツを通して世代を超えたふれあいの輪を広げる」というＪリーグ百年構想の理念も、自治体の協力を容易にした。親子のサッカー観戦や、地域でのサッカー教室など、サッカーを振興する事業も自治体は積極的に行った。
一方、プロ野球は自治体に依存することなく、発足から７０年以上、一貫して民間企業が運営してきた。多くの球団で長年、１０億〜２０億円という巨額の赤字が出たが、親会社が宣伝名目で球団の赤字を補てんした場合に税制上の優遇措置を受けられたため、なんとか存続することができた。
自治体関係者も、プロ野球が民間活力だけで続けてきたことを評価する。が、自治体との関係はずっと疎遠のままだった。プロ野球の事業というと「営利目的」「宣伝目的」というイメージが先行し、それが協力関係を築く上での障害になってきた。しかし、多くの球団、企業が巨額の赤字に苦しみながら試合を続け、ファンに夢を与えてきた社会への貢献度に対して、自治体はもっと理解を示していい。
５月１８日付読売新聞朝刊『提言 野球再生・世界一からの出発（５）』より
赤字のパ・リーグをずつと無視してきたくせに、読売の試合に空席が出来た途端にこれだ。
また、選手にはこれ以上大リーグに行ってほしくない。残された日本の野球ファンはとても寂しい。日本にだって何百万人、何千万人というファンがいるのだから、日本で素晴らしいプレーを見せ続けてほしい。
５月１９日付読売新聞朝刊『提言 野球再生・世界一からの出発（６）』演歌歌手・山本譲二のコメントより
